2025年、JAL（日本航空）の鳥取社長が「パイロットの給料を上げる」と発言し、航空業界で話題となりました。
この発言の背景には、深刻なパイロット不足や、海外航空会社との待遇格差があると考えられます。
本記事では、JALの動向だけでなく、世界の航空会社と比較した給与水準や、今後の展望について詳しく掘り下げていきます。
JAL鳥取社長の発言とその背景
鳥取社長の発言は、日本国内のパイロット不足が深刻化する中でのものであり、特に以下の要因が影響していると考えられます。
1. パイロット不足の深刻化
近年、航空業界ではパイロットの高齢化が進み、新規パイロットの育成が追いつかない状況が続いています。
また、コロナ禍で一時的に需要が減少したものの、現在は急激な回復を見せており、パイロットの確保が急務となっています。
2. 海外航空会社との待遇格差
JALやANAのパイロット給与は、日本国内では高水準ですが、世界的に見ると競争力が低いとされています。
特に、中東やアジアの航空会社では、優秀なパイロットを確保するために高額な給与を提示しており、日本のパイロットが海外に流出する懸念もあります。
3. 労働環境の改善への取り組み
JALは給与だけでなく、勤務環境の改善にも取り組んでおり、ワークライフバランスの向上や、長時間労働の是正などが進められています。
これにより、より多くの優秀なパイロットを確保し、安定した運航を維持する狙いがあります。
世界の航空会社と比較したパイロットの給与水準
JALのパイロット給与は国内では高いものの、国際的に見るとどのような位置にあるのでしょうか？以下に、主要な航空会社の平均年収を比較した表を示します。（2025.3現在）
| 航空会社 | 国 | 年収（推定・USD換算） |
|---|---|---|
| 日本航空（JAL） | 日本 | 約15万ドル |
| 全日本空輸（ANA） | 日本 | 約14万ドル |
| デルタ航空 | アメリカ | 約25万ドル |
| ユナイテッド航空 | アメリカ | 約26万ドル |
| エミレーツ航空 | UAE | 約22万ドル |
| カタール航空 | カタール | 約20万ドル |
| シンガポール航空 | シンガポール | 約18万ドル |
| ルフトハンザ航空 | ドイツ | 約17万ドル |
このように、JALのパイロット給与は欧米の大手航空会社と比べると低めであり、特にアメリカの航空会社との差が大きいことがわかります。
今後の展望と航空業界への影響
1. JALの給与引き上げがもたらす影響
JALがパイロットの給与を引き上げることで、ANAや他の国内航空会社も同様の対応を迫られる可能性があります。
当然JAL本体だけでなく、JALグループ全体で底上げが図られるでしょう。
これにより、航空業界全体の待遇改善が進み、日本のパイロット不足の解消につながることが期待されます。
2. パイロットのキャリア形成の変化
給与水準が向上すれば、日本の航空会社で働き続けることのメリットが増え、海外流出を防ぐ効果もあります。
一方で、日本のパイロット志望者にとっては、より魅力的なキャリアパスが広がることになるでしょう。
３．LCCの待遇
日本のLCCの乗員はJETを飛ばしているところであれば、年収は大手2社と比較して、若干低い程度です。（飛行時間は若干多くなりますが。）
しかし大手は退職金、企業年金などの福利厚生が充実しているため、単純に年収だけでは比較できません。その点も充実化を図っていかないと、乗員の流出は防げないでしょう。
まとめ：JALの決断が日本の航空業界を変える？
鳥取社長の「パイロットの給与引き上げ」発言は、日本の航空業界全体に大きな影響を与える可能性があります。
私が知る限りでは既に2025年度から100万程度上がる会社もあるようです。
パイロット不足が深刻化する中、待遇の改善は避けられない課題であり、今後の動向に注目が集まります。
