パイロットの2030年問題とは？航空業界の人材不足と未来のキャリアチャンス

航空業界で今、大きな課題として注目されているのが**「パイロットの2030年問題」**です。

これは2030年をピークに、世界的なパイロット不足が深刻化すると予測されている現象を指します。

特に日本の航空業界では、少子化や訓練環境の不足により、パイロット不足が一層深刻化すると言われています。

主な要因は以下の3つです。

大手2社を除き、航空会社の欲しい人材は、機長、もしくは実用機経験のあるパイロットです。

ボーイング社の予測によると、2030年までにアジア太平洋地域だけで24万人以上のパイロットが必要になるとされています。

特に日本では10年後、約5000人のパイロットが不足すると試算されています。

年度	日本のパイロット需要	供給予測	不足人数
2025年	6,000人	5,800人	200人
2030年	7,000人	5,000人	2,000人
2035年	8,000人	4,800人	3,200人

パイロット不足は航空業界を目指す人にとって大きなチャンスでもあります。

ANAやJALでは、2030年に向けて自社養成パイロットの採用枠を大幅に拡大しています。

上記大手航空会社以外でも自社養成や訓練支援制度・推薦制度があります。

今回はANA・JALの採用人数を見てみましょう。

パイロットを目指す人は、以下の4つのルートが主流です。

航空会社の自社養成パイロット
- 航空会社が直接パイロット候補を採用し、会社が訓練費用を全額負担する制度です。
- ANAやJALの自社養成制度では、安定したキャリアを築くことができます。
- 給与を貰いながら訓練を受けられるのが自社養成の魅力です。
航空大学校（航大）への進学
- 国立の航空大学校でパイロットの訓練を受け、卒業後に航空会社へ就職するルートです。
- 学費が比較的安く、国の支援を受けながらパイロットを目指します。
私立大学の航空操縦学科からライセンス取得
- 日本航空大学校や東海大学などの私立大学で訓練を受け、ライセンスを取得するルートです。
- 近年では私立大学の採用枠も拡大しています。
- 学費＋訓練費で2000～3000万円程度必要。
自費でのライセンス取得
- 海外の飛行学校などでライセンスを取得し、パイロットとしての経験を積んだ後に航空会社に応募する方法です。
- 費用が高額になるため、計画的な資金準備が必要です。（1500～2000万円程度）